新型コロナウイルスの感染拡大により、開催が危ぶまれている東京五輪について、国際オリンピック委員会(IOC)は、延期を含めて検討すると発表した。大会組織委員会や東京都などと協議した上で、今後4週間以内に結論を出す予定としている。
 IOCはこれまで、五輪を当初予定の7月24日に開幕する方針を表明していた。だがその後、複数の国際競技団体や各国内オリンピック委員会などから延期を求める声が出始め、さらに五輪の出場辞退を表明する選手も現れるなど、IOCの判断に対する批判、疑問が国際的に急速に高まっていた。
 開催国に住む者としては、東京に招致が決まってから、準備に準備を重ねてきたことでもあり、できるならば、予定通りの開催を願わないわけではない。だが、新型ウイルスの感染が全世界で拡大し続ける現状に目を向け、選手や観客、スタッフの健康などを第一に考えるならば、延期を含めた検討という、IOCの判断はやむを得ないものだと思う。
 IOCは声明で、関係者全員の健康を守り、新型ウイルスの封じ込めに寄与するため、これまでとは異なる東京五輪のシナリオ立案に着手するとし、わが国の関係当局、各国際競技団体、各国内オリンピック委員会などと協力しながら、4週間以内に検討を終えるとしている。
 IOCの声明で、評価したいのは今回の検討に「東京五輪の中止」を議題にしないと明示したことだろう。五輪は、過去に戦争などにより、中止となったことがあるが、今回の事態は、政治的な対立を背景にした戦争などとは次元の異なるものであり、仮に延期という判断が示されたとしても世界中の理解を得られやすいのではないか。
 国内でも安倍晋三首相が「仮に完全実施が困難な場合は、アスリートの皆さんのことを第一に考え、延期の判断も行わざるを得ない」と発言するなど、国内の関係者からは、延期やむなしとする声が多く聞かれる。
 もちろん延期となれば、クリアしなければならない問題がさまざまに生じる。開催時期をいつにするかでも異なるが、IOCが指摘するように、延期により、利用できない施設が一部に出てくるだろうし、他の大規模な国際スポーツ大会と開催時期が重ならないような配慮も必要となる。場合によっては、選手の選考などに影響が及ぶものも出てくるだろう。
 競技面だけでない。宿泊施設の確保や交通機関の対応など受け入れる側にも混乱が生じる可能性がある。検討は多方面に及ぶ。だが、世界最大のスポーツイベントの開催を、関係するすべての人々が心から祝い、楽しむことができるようにするために必要な措置だと言える。この困難を乗り切れば、東京五輪は人類のスポーツ史に残る歴史的な大会となる。