弘前大学医学部心理支援科学科などの研究グループが、弘前市内の小学4年生から中学1年生の児童生徒を対象に、新型コロナウイルス禍におけるスマートフォンの所有と抑うつ症状との関連性を調査した結果、所有する子どもたちの抑うつ症状は、所有していない子どもたちに比べて悪く、特に小学4年でより顕著であることが分かった。研究グループは、コロナ禍の生活においては低年齢層でのスマホ所有が、メンタルヘルスのリスク因子となっている可能性を指摘している。
 研究は弘大医学部心理支援科学科の足立匡基准教授、高橋芳雄准教授らが行ったもので、弘大と弘前市教育委員会などが連携して行う「心のサポートアンケート」で調査している子どもの抑うつ状況について、小学4年~中学1年の児童・生徒とその親(親にはスマホの所有を確認)4118組の回答を分析した。
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