地域に身近なスーパーを健康増進拠点に―。弘前大学COIと県生活協同組合連合会は生協店舗で食料品の買い物データを基に購入者の栄養状態を分析し、お薦めの食材やレシピを提供するスマートフォンアプリの導入に向け、9月から弘前市と青森市の2店舗で同アプリを使った調査研究を行う。店舗内で簡単にでき、病気予防につなげる啓発型健診「店舗型QOL健診」も開発中で、同アプリと健診を連動させて、消費者の健康リテラシー向上や健康増進につなげる取り組みを展開する方針だ。
 「生協健やかショッピングサポートプログラム」事業の一つとして行う、全国展開を見据えた取り組み。7月からコープあおもり和徳店(弘前市)と県民生協コスモス館(青森市)の2店舗でモニターを募集、9月に両店舗で健康状態チェックアプリを使った調査研究を開始する。
 地域に身近な店舗で健康啓発の機会と、自然に健康的な食料品選択が身に付く継続的な支援を提供する、新たなモデルの構築を目指す。
 超高齢化社会を背景に高まる肥満や糖尿病、高血圧症といった生活習慣病リスクの低減や、地域に身近な店舗でできる継続的な健康支援プログラムを構築することで、健診機会の少ない人たちにも、楽しく健康リスクの低減につなげ、健康リテラシーを向上してもらう。健康に有益な消費の拡大にもつなげたい考えだ。
 調査研究で活用するのはシルタス(東京都)が開発した栄養状態チェックアプリ「SIRU+(シルタス)」を活用した健康管理サービス。アプリは買い物データを栄養素に変換、分析することで、最適な食生活を自然に促す仕組みだ。
 生協組合員のカードとアプリを連動させることで、購入した食材の栄養素を分析し、健康的な暮らしにつながるお薦めレシピを提案する。普段の買い物が栄養状態のチェックにつながる手軽さが特徴だ。
 一方、健診結果をその日のうちに知ることができ、結果に応じた健康教育プログラムの指導をその場で受けられる啓発型健診を店頭でできる「店舗型QOL健診」も開発中。
 県生協連合会の三浦雅子事務局長は取り組みの現状について「QOL健診と買い物の関係性を分析できるようなアプリの開発や弘大COIのビッグデータとの連携、シルタスと生協の買い物データの連結など、さまざまな準備が進められている」と説明。「身近な買い物を通じて、地域の人が健康について意識を高めるきっかけとなり、生活習慣を見直す行動変容に導くことができたら」と狙いを語った。
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