総務省の情報通信技術分野の競争的資金「戦略的情報通信研究開発推進事業」に提案していた、弘前大学大学院保健学研究科の「医療過疎地域における在宅医療PEM(低栄養)患者栄養モニタリングのための在宅―診療所医療連携支援システムの開発」が今月、地域ICT振興型研究開発フェーズ2に採択された。研究では自宅にいながら微量の血液で栄養状態分析が可能な機器と、そのモニタリングデータを自動で診療所などに送り栄養指導につなげる新たな遠隔医療システムを開発し、2年後に実用化を目指す。

 研究開発は昨年フェーズ1に採択。フェーズ2は単年度1課題当たり上限1000万円の研究開発経費で、期間は最長2年間。

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